注文住宅をこれから建てようとしているとき、将来の売却まで考慮してプランをつくる人は少数派だと思います。
しかし、生活環境の変化などで将来的に住宅の売却を検討しなければいけないケースもないとは限りません。
子供の独立、親との同居などで家族構成が変化する、あるいは転勤や転職で仕事の環境が変化して、住宅とライフスタイルがマッチしなくなり、実際に多くの人が住宅を手放しています。
自分で住宅を売却するケース以外に、自身が亡くなった後に家を相続した子供が、使わないため売却しようとするケースです。
最近、テレビでも空き家問題がよく取り上げられますが、相続した家を売却できず、そのまま放置するしかないと困っている人は意外と多いのです。
将来、自分や子供が家を売却しようと考えたとき、なかなか売れないというリスクを回避するためにも、売却ということを念頭に入れて家を建てるという視点は重要なポイントになるはずです。
以上のことを踏まえ、売却しやすい注文住宅の条件を、立地条件に焦点をあてて解説したいと思います。
1. 立地条件
住宅が売れやすくなる1番のポイントは立地条件です。
こういっては何ですが、立地条件が購入者の希望を満たしていれば、その上に建つ建物の状態がどうであれ、売却できる可能性は高くなります。
立地条件は基本的に手を加えることはできませんが、建物は気に入らなければ取り壊して建て直せばいいだけの話だからです。
そもそも日本の住まいは築25年を過ぎると資産価値は基本的に失われることがほとんどです。当然、住宅の売却においても、建物本体より立地条件が重視されることが多くなります。
人それぞれで希望する立地条件は異なりますが、一般的には以下の点が重要だとされています。
2.社会インフラが整備されている
高度成長期に整備された社会インフラの老朽家が進んでいます。それらの維持・メンテナンスには莫大な費用がかかることもあり、自治体単位での対応はどんどん難しくなっています。
このまま老朽化が進めば、電気や水道、ガスが行き渡らない地域も出てきますし、道路や橋の整備も追いつかなくなります。
さらに、学校や病院などの施設、公共の交通機関など、家族の生活を支える社会インフラも、過疎化が進む地域では整わないケースも出てくる可能性があります。
こうした背景もあり、コンパクトシティー構想に従ってなるべくまとまった地域に移り住んでもらうよう呼びかける自治体もあるようです。
いずれにしても、住宅を売却することを考慮した場合、将来にわたって最低限の社会インフラが整備される見込みのある地域でなければ、売却が難しくなることは確実です。
自分が所有している土地はもちろん、親から譲り受けた土地であっても、将来の社会インフラに不安がある土地であれば、注文住宅を建てることは避けたほうが無難でしょう。
社会インフラに不安がある土地を持っている場合、その土地の売却も将来的に難しくなると思います。もしそうした土地を持っているなら、早めに売却を考えたほうがいいかもしれません。
3.良好な周辺環境
何をもって周辺環境の良し悪しを判断するかは人によって異なりますが、一般的に受け入れられやすい周辺環境であれば、売却しやすくなるはずです。
まずは、その土地が災害の起こりやすい地域ではないことを確認しましょう。
洪水や土砂崩れなどの水害が起こりやすい地域、地震による被害が多い土地であるかは、自治体の災害予想マップで確認できます。
また、騒音の問題がある土地もオススメしません。交通量の多い幹線道路沿い、線路沿い、騒音を撒き散らす古城から近い土地は、マイナス評価を受けやすい土地といえます。
インフラが整っているかも重要なポイントです。学校や病院、ショッピングモールの有無や距離など、日常生活を送る際に利便性も、土地の売れやすさに大きく影響するポイントです。
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